2009/05/07

    さらに新型インフル情報 (英国NHSの取り組み、アメリカ家庭医療学会の取り組み)

インフル以外のこともやらなければならないのですが、早くインフルのことをやらなくてよくなるようにインフルのことに集中して片付けています。

関連病院の感染症科の部長より紹介いただきました。

英国NHS(厚生労働省のようなもの)がテレビで流しているキャンペーン




英国流の皮肉がたっぷり利いていますが、たった1分でもこれだけのことが伝えられる。先日の厚生労働省のものよりメッセージ性は明確でわかりやすいです。

さらに短い30秒バージョンもこちらにありますが、1分バージョンの方がいいですね。

このような時期こそ複雑な事象をできるだけ明確に、単純に伝えるRisk Communicationが重要です。

以下に、リスクコミュニケーションについてのリンク集があります(英語ですが)

Risk Communication | Pandemicflu.gov

最後本日付けでアメリカ家庭医療学会からのメール

H1N1 articles now available online — 受信
Uploaded with plasq's Skitch!


以下が上記の3つについての埋め込みリンク

Basic Rules of Influenza: How to Combat the H1N1 Influenza (Swine Flu) Virus
Telephone Triage of Patients with Influenza
Preparing Your Office for an Infectious Disease Epidemic

たいした情報は書いていませんが、2番目の電話トリアージマニュアルは今後蔓延期において有用になるはずです。(蔓延期はいかに電話で診断をして電話で抗インフルエンザ薬を処方する、つまりいかに外出させない、医療機関にこさせないかが重要)なんとか日本語にできたらと思います。

シンプルですが学会が、学会員のために、時期を逸せず必要な情報(サポート)を提供する。医師会はやっています。PC関連学会はやっているか。会員のために、というmotivationは時にその利権を守るための変な方向に向いてしまいますが、しかし、組織はやはりその構成員のためにできることをやるというのが必要なことでしょう。

2009/05/06

    新型インフルエンザ (update)

あちこちで新型インフルエンザの情報ばかりで辟易と思いますが、
家庭医の視点で自分自身が勉強したことを共有とさせていただきます。

できるだけ間違った情報で混乱を招かないように、私の力の及ぶ範囲で正確を期していますが、複数の情報源(できるだけ公のもの)をあわせて利用ください。また間違いがありましたらご指摘ください。

Swine influenza A (H1N1) Outbreak in US & Mexico: Potential for a Pandemic
http://www.pitt.edu/~super4/34011-35001/3460102052009.ppt
http://www.pitt.edu/~super1/lecture/lec34601/index.htm

5/3時点でのupdateで英語で、かつ米国の視点ですが、比較的まとまっていましたので最後のサマリーと推奨について訳しておきます
但し書きとしてまだ最終バージョンではないので教育用に使用してくださいとのことです。

私なりの解釈を書いた上で要約をつけます。

最新の感染者数については,
WHO発表の確定例 (日本時間 2009年5月6日 9時現在)
http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/case2009/090506case.html

を利用しました。(CDCではUpdate17もでているのですが)

また日本での季節性インフルエンザの感染率は

日本臨床内科医会インフルエンザ研究班のデータから
http://plaza.umin.ac.jp/~japha/influenza/index.htm

2005年から2006年にかけて、ワクチンを接種しない人のインフルエンザ罹患率は7%で、接種した人では3%でした。このうち15歳未満では非接種者の罹患率は18%、接種者では11%でした。


を利用しました。

まずわたしの解釈、強調部分(感染者数、死亡者数のシュミレーションはそれぞれの地域、医療機関のものを当てはめてみてください)

新型インフルエンザは実際の臨床症状や死亡率はどうやらこれまでの季節性インフルエンザと同様であるらしいということになりつつある。
ではそれでもなぜ問題になるかは以下の通り

1)ほとんどの人が免疫をもたないので感染者が一気に増える

最低でも7%(通常の季節性インフルエンザで過去の感染から免疫があるかもしれない人も含めてのそのシーズンで予防接種をしなかった人の感染率。15歳未満は倍以上)おそらくはそれ以上と考えられる。35%−50%程度という推測もある。

最低の7%としてもたかが5万人の館山市でも3500人の感染者がでる.しかも広がり方が早ければ通常の8週間程度かけてではなくもっと短期間に集中

実際に昨シーズンだけで3000本以上のインフルエンザワクチンを接種した当クリニック(外来受診一日平均170−180人)でもこの1−3月でインフルエンザ迅速キットを実施した患者さんが667人 キットでのインフル確定患者320例です。そこが最低ラインと想定するとそれ以上の数の受診(自分のクリニックで対応しないとしても特定の指定医療機関だけで対応しきれるでしょうか。間接的に地域の発熱外来に協力する形で対応しなければならないでしょう)

2)現時点での新型インフルエンザ確定例での死亡率(CFR;後述参照)からして
たかが5万人の館山市でも3500人の感染者で、メキシコを例外として除外してもも死亡率0.149%で.....(計算は皆さんでどうぞ)

死亡率そのものはそれほど高くないかもしれないが、多くの感染者が出る(母集団)ことで死亡する実数は多い。(通常の季節性インフルエンザでも、米国では毎年3万から5万が死亡します) 
8週間程度の流行期間中に小さな地方都市でも死亡の出る疾患というとおおごとです。

3)attack rate(地域のどのぐらいの人が罹患するか)については不明ですが、日本の昨シーズンの季節性インフルエンザでは7%ですからそれ以上、幅が広いですが(ここからが根拠のない推測です)先述の35%−50%というattack rateの一番下のラインとして、自分の職場で職員の3分の1が罹患して解熱後24−48時間まで5−7日間仕事に出られないとなったらどうでしょうか。父ちゃんと母ちゃんでやっているガソリンスタンドは数日であっても営業できなくなる期間ができてしまう。地震、津波などの天災とはちがい、水、電気、ガソリン、公共交通機関などのそのものはなくならないかもしれませんが、attack rateが高い場合は供給を維持している人がいなくなるのです。当然町のジャスコやスーパーも閉まりますから備蓄が必要なのです。

そして医療機関でも同様に仕事に出られる人が少なくなります。

5/6時点
死亡率 (CFR:case- fatality rate)
世界 30/1490=2%
米国 1/403=0.248%
メキシコ 29/822=3.5%
メキシコ以外 1/668=0.149% (季節性インフルエンザとほぼ同程度とされる)

そして

基本的に水際政策は完全ではない(まとめ/推奨4)ので感染者は国内で出るのは時間の問題

重要な所抜粋
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今から3−5週間の間に北米では流行は収まってくる(flu ウイルスは高温や多湿では生存しないため。)(日本の場合はより多湿のためさらにその確率は高いかも;著者補足)
しかし秋にはより病原性の高いウイルスが第二波としてもどってくる
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をあわせると

GW明けには多くの疑い例が、そしておそらく確定例も十分に出うるが、今回はそれほど大きくならずに収束することもあり得ある。しかしそのまま南半球で流行をし、秋には第二波として病原性が高くなってもどってくる

それまでには現在のインフルエンザに対応したワクチンができるかもしれないがあくまでlaboratoryでの理論上の作成で臨床現場でどれだけ有効であるかは使ってみるまでわからない。また現在通常の季節性インフルエンザのワクチンか新型のワクチンかのどちらかで両方は作れない、という話になっているので(できるのではないかとおもうのですが)仮に新型には有効であったとしても、通常の季節型がワクチン接種されないために季節性インフルエンザがこれまで以上の流行をする可能性

そしてタミフルについても耐性が出る可能性は十分にある

ということで、幸い通常の季節性インフルエンザと同程度の臨床症状とされているいまのうちに各医療機関できちんとした対策と訓練を行い秋に備える。また一般の人たちにはワクチンとタミフルに頼らない感染防御策(マスク、手洗い、咳エチケット、自宅待機)の重要性を訴えておくというチャンスを与えられていると考えた方がよいでしょう。

また、最終的には感染が一回りすれば通常のAソ連型の一つ、ということになるのではないかと考えている専門家もいますし、今の程度の病原性なら一回皆がかかれば、という考えもあるかもしれません。たしかにおそらく多くの人が一度かからなければならないとは考えていますが、要は前述のように、一気に感染者が増えて社会機能が止まることが問題なので、感染者を出さないというよりは、感染防御策を徹底して「いかにゆっくりとした期間をかけて社会全体が交代で罹患するか」という視点で考える方が現実的かもしれません。

短期と考えている人も多いかもしれませんが、最低限秋のことがありますので(これもあくまで推測ですが)、1年以上の以上の長期戦と考えた方がよいでしょう。

最後に、今回は詳しく言及しませんが、
疑い症例の対応策ができ次第、
国内で蔓延期(前述のようにいずれくると思います)を迎えるまでに、いかに普段の診療を継続するか、特に家庭医としては自分のことをかかりつけにしてくれている患者さんの慢性疾患の診療を維持するか(働ける職員が減って、社会インフラが止まったときに)ということを、今のうちに考えておくべき時期です。

一般医療機関のための新型インフルエンザまん延期の診療継続計画作り(第2版)
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090430-01.html
の参考資料3

が非常によくまとまっています。

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以下まとめ

43ページサマリー
•WHO raised the alert level to Phase 5
•747 confirmed cases worldwide (17 countries) with 17 deaths (Case-fatality ~ 2.5%)
•2,106 suspected cases worldwide (21 countries) with 149 deaths (Case-fatality ~ 7%)
•1,319 needed hospitalization

•US epidemiological data
•Median Age 16 years (range: 1-81 years)
•Over 80% of the cases in <18 years
•Male Female Ratio = 2:3

•In Mexico, healthy young adults, (20-50 years) affected by the disease

•Huge disparity of mortality seen between Mexico and other countries such as US

•No vaccine is available

•Anti-virals available:
•Oseltamivir (Tamiflu) or
•Zanamivir (Relenza)

•EU issues a travel advisory to the 27 EU member countries recommending “non-essential” travel to affected parts of the U.S. and Mexico be suspended

•US issued a travel advisory that recommends against all non-essential travel to Mexico

44−47枚目 結論と推奨

1. 第2波は必ず起きる 過去のpandemicからは第2波の方が死亡例が多い
その理由は ウイルス性肺炎、ARDS、二次性最近感染特に肺炎 幸い過去と違い抗ウイルス薬と抗菌薬はある
保証はないが、第2波までにはワクチンは間に合うのではないか

2. ほとんどの人はこのウイルスへの免疫がないため感染の拡大は続く。この先より多くの症例、入院、死亡はおこる
それぞれの地域で
サーベイランスの方法を強める
軽症の人の自発的自宅検疫を可能にするために、必要に応じて大量の重症の人を収容し、ケアを提供するための計画を作成する
それぞれの医療機関で、患者/有症状者が急激に増加したときの対応能力増加の対策と感染予防の徹底
一般の人は、通常のインフルエンザ予防の方法(手荒いうがいマスクなど)

3. 北半球では通常5月の最初までには流行は収まるが1957年のパンデミックでは若い成人の間で夏の間も散発的にアウトブレイクがみられた
そのことをふまえると
今から3−5週間の間に北米では流行は収まってくる(flu ウイルスは高温や多湿では生存しないため。)(日本の場合は多湿のためさらにその確率は高いかも;著者補足)
しかし秋にはより病原性の高いウイルスが第二波としてもどってくる
南半球(オーストラリア、ニュージーランド)では流行は継続する

4. 国境の閉鎖や旅行制限について
既に国境や大陸を超えてしまっているので国境閉鎖や流行制限は流行の自然経過には影響を与えない
2003年のSARSの際もこういった方策は無効であった(中国では1400万人が空港、駅、道ばたのチェックポイントで発熱の検査を受けたが疑い例を12例見つけただけであった。シンガポールでは50万人の飛行機利用客をスクリーニングしたがその方法で見つけることができたSARSの症例はなかった)
重要なのはこのような積極的スクリーニングではなく受動的サーベイランス(症状のある個人による報告の徹底)

6.学校の閉鎖(なぜか5が抜けています)
先制的に(preempitve)学校を閉鎖するのはほとんど流行を送らせることはない
いったん再開すると(通常永遠の閉鎖はできないので)そこで再度広がり始める(これは、季節性インフルエンザでも冬休みの間はいったん収まるが新学期になると何もなかったかのように再度広がり始めることを毎年経験しています:著者補足)
さらに、こういう方法は一人親で育てている場合には特に堪え難い負担を与え、究極的には経済的な打撃が大きい
大量の症例が出てからの閉鎖が最も適切(どちらにせよその時点では生徒や教師の欠席数も多く理にかなっている)(実際米国では数例の確定例での学級閉鎖はやり過ぎである、という勧告を出しています)

7. 翌年のワクチンには必ず現在のNorth American” (swine) influenza A(H1N1)に対応するものが提供できるように最優先すること

8. 現在カナダと米国においてメキシコへの渡航歴のない人ー人感染が報告されているので、ウイルスはNorth American” Influenza A(H1N1)と改名されるべき

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以上参考になれば幸いです

2009/05/04

    一般の個人ができる新型インフルエンザ対策(部分)備蓄も忘れずに

米大統領のオバマ氏は選挙戦の頃からfacebookやtwitterなどのSNS (ソーシャルネットワークサービス)を最大限に活用して、選挙戦を有利に戦っていたのは知る人ぞ知る話で, online activismという言葉も生まれた。

オバマからのTwitterメッセージ シリコンバレー通信

なぜオバマ大統領のネット選挙術は成功したか、そして残された課題とは
志村一隆(情報通信総合研究所)CNET Japan 2009/02/17 08:00


ホワイトハウスの公式HPに行くと右下の方にstay connectedと題して、you tube, facebook, twitter, flickr, myspace, itunesなどの自動リンクがあり、それぞれにホワイトハウスがアカウントをもっており積極的に更新、また訪問者とのやり取りが行われ 就任後もonline activismは健在である.(もちろん代理がやっていると思うが)

偽のサイトができないように先手を打つ意味と、最も政治などに興味がないと思われるネット世代の層に直接働きかけるということで、おそらく、これからは「あちら側」での活動を無視することはできない。

さて本題。

厚生労働省も積極的にyoutubeを活用しています。


新型インフルエンザから身を守る知っておきたい感染予防策;厚生労働省MHLWchannel

http://www.youtube.com/watch?v=WNQ7Y9d4D4k&feature=channel

埋め込みができない仕様になっていますのでキャプチャーを

マスクや手を使わない咳、くしゃみは2m先まで飛沫します。(飛沫感染)3分18秒ぐらい

YouTube - 新型インフルエンザから身を守る知っておきたい感染予防策-2
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くしゃみなどをしたあとそのままでドアノブなどを触れて、それを別の人が触れることで感染します(接触感染) 5分30秒ぐらい

YouTube - 65B0578B30A430F330D530EB30A830F330B53099304B30898EAB30925B88308B77E530633066304A304D305F3044611F67D34E8896327B56-1
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キャプチャーではわかりにくいですが、12分程度なので、ぜひ一度目を通して欲しいと思います。時間があれば患者さんとみる、患者さん向けの待合室で流すなども。

また
字も小さく言葉も固いですが

* 個人および一般家庭・コミュニティ・市町村における感染対策に関するガイドライン(PDF:332KB)

もよく書かれています。

意外とまだ意識されていないのが上記文書の最後の

食料品、日用品の備蓄

です。

よりわかりやすいものが農林水産省のサイトにあります。

新型インフルエンザに備えた家庭用食料品備蓄ガイド(PDF:1,896KB)

国内で新型インフルが流行したときには、スーパー、ガソリンスタンドが営業を停止し、バス、電車も運行を停止する可能性があります。生協などで食料品、日用品の共同購入をしている場合もその配達が止まるかもしれません。ネットでの購入は止まらないかもしれませんが。
地震などの災害と異なり、電気、水道、水などは止まる可能性は低いと思いますが、本当に流行の程度が大きく、そういった会社で働いている人たちの間でも感染が広がれば、そのようなライフラインが止まる可能性もあります。

世間で流行が始まり、スーパーが閉鎖、という話になってからあわてて駆けつけるのは、既に感染しているかもしれない人たちと接触の機会をもちにいくようなものなので、非常に危険な行為と言えます。

パニックになる必要はありませんが、今できることをやっておく、そのことが重要です。

我が家でもとりあえず2週間の備蓄は済ませました。(2週間で足りるかどうかは別にして)

2009/05/03

    SP51 The Showcase Portfolio: Empowering the Residents to Build Their Own Personal Medical Home (STFM 2009)

例のごとくSTFM (society of teachers of family medicine)より帰って参りました。

今年は例外的に1日早く切り上げての帰国+館山にいるのに旅館暮らしです。(理由は皆さんの想像通り+αです)

昨年から個人的に初めてコラボプロジェクト(別名他人のふんどしで相撲を取らせていただくプロジェクト)ですが、今回は日生協医療部会 家庭医療学開発センター(略称:CDFM-JHCA)、センター長の藤沼先生とコラボさせていただきました。

彼が発掘し、始めたshowcase portfolioですが、個人的に普通のportfolioと何が違うのか、また自分たちのプログラムではなかなか軌道に乗らないportfolioをどうすればうまく軌道に乗せられるのかなどを勉強するために一緒に発表をさせていただくお願いをしたのです。

個人的にはportfoioに関する文献を数十個読み、理解が深まるとともに、自分たちのプログラムのエントリー項目も決定することができ、なんとか今年からスタートできそうです。

発表はlecture-discussionとして出したのですが、今年は久々にポスターに格下げ。元々45分で計画を立てたものをポスターにまとめるという大変な作業でした。

当日発表したものに数枚スライドを加えて(日本語の解説も)例のごとく公開してあります (藤沼先生の許可もあります)

今回のポスターの主張は
*現在のところポートフォリオについての総括的評価としてのエビデンスは特に卒後教育においてはほとんど存在しない。
*むしろ、自分たちの価値観の確認や、プログラムのカラーを内部や外部に明確に提示したり、指導医と研修医との対話に用いるなどの目的で使用するほうが、有意義で価値があると考えられる。
*なので、既存のエントリー項目などにとらわれず、「自分たちらしさ」を出すことを考慮する。
*家庭医療のコンテキストにおいては、多くのプログラムが、自分たち独自のエントリー項目を設定することで、それらの分析から「家庭医療のコアコンピテンシー」の構築が可能になると考えられる。
です。(根拠となる文献はポスターの中で引用してあります)

Portfolio Stfm Denver 2009 Sp51 Fujinuma, Okada




ことしSTFM INNOVATIVE PROGRAM AWARDの受賞をしたFamily Medicine Digital Resource Libraryでもアップしてあります

STFMの全体的な感想は別の機会にとして、米国のポートフォリオの取り組みは大分広がっていますが
*ポートフォリオがどのようなものであるか、についての理解は千差万別である(単に症例や手技の記録に一言感想をつければよい。というような理解プログラムも)
また今回の発表を準備する際に、ACGMEの新たな取り組みも知ることができました。これからポートフォリオについてのエビデンスを組織的に蓄積することになるようです。

The ACGME Learning Portfolio
Experience, Reflect, Learn, Assess


ポートフォリオに関する論文210件のまとめ
 
プロジェクト概要 2007−2016の10年計画です

写真はデンバーのコンベンションセンター