USPSTF update ３題（内頚動脈狭窄，非合法ドラッグ，方法論）

１）Screening for Carotid Artery Stenosis
http://www.ahrq.gov/clinic/uspstf/uspsacas.htm
The U.S. Preventive Services Task Force (USPSTF) recommends against screening for asymptomatic carotid artery stenosis (CAS) in the general adult population. (This is a grade "D" recommendation)
害が多いのでやるな，ということ．ここでいうscreeningとはドップラー超音波法のことだが，必然的に，ルーチンで頸動脈の聴診を行うことにも拡大適応されると考える．（聞いて音がしたら，次は超音波なので）

米国の医師は定期的な検診で頸動脈の聴診を項目に入れていることが多いが，この診療は変わるか？
あくまで上記推奨はドップラー超音波法についてであり，頸動脈の聴診は私見．

私は以前からやっていない．当時の指導医が優秀だったからしないように昔から言っていた．

２）
Screening for Illicit Drug Use
http://www.ahrq.gov/clinic/uspstf/uspsdrug.htm
The USPSTF concludes that the current evidence is insufficient to assess the balance of benefits and harms of screening adolescents, adults, and pregnant women for illicit drug use. (This is a grade "I" statement)

どちらでもいいので，自分の信念に基づいて決めればいいよ．と．これが一番助かるといえば助かる．inner city，都会ではやってもよいのではないだろうか．

３）Update on Methods
Estimating Certainty and Magnitude of Net Benefit

http://www.ahrq.gov/clinic/uspstf07/methods/benefit.htm
方法論のupdate

ABCDIのrecommendationをどのように決定するかについての方法論についての記載．table 1.がわかりやすい．
これまでこれは公開されていなかったのではないだろうか？自分が気づかなかっただけかもしれないが．

Certainty of Net Benefit （どのぐらい確かかつまりevidenceの妥当性）
Magnitude of Net Benefit （効果の大きさ）
の２つの組み合わせできまる．


Certainty of Net Benefit :high
Magnitude of Net Benefit :substantial

の場合にのみA recommendation

Certainty of Net Benefit :low
については，magnitudeがどうであれI recommendation

日本に適応する場合の問題点

Certainty of Net Benefit は基本的に世界共通だが，日本人が含まれているかどうかにこだわると全く利用できなくなる．


Magnitude of Net Benefitについてはその疾患の有病率，スクリーニングにかかるコスト，治療の手術や薬剤の成功率や効果が影響するので，より日本の状況に当てはまらない可能性が高い．日本での研究やpolicy makingが切実に望まれる．

このupdateは上記のcarotid artery stenosisについてのrecommendationの結論を出す過程を例に説明されている

考慮する質問は３つ


1) What evidence does the Task Force consider to estimate net benefit?
2) How does the Task Force estimate the certainty of net benefit?
3) How does the Task Force estimate the magnitude of net benefit?

詳細は３つめのリンクから呼んでください．総論屋の私としては，これが一番おもしろかった．
理由は
１）どのようにUSPSTFのrecommendationが作られるかその過程と決定基準が明確に示されていること．（これで，他の国でも同じようにやりたい人は，その通りにやればできる）
２）検査や治療のコストはrecommendationの作成に考慮されている様子がないこと（考慮しないとは書いてないが，考慮するとも書いていない）
発表された費用対効果の論文なども存在するが，outcomeやコストの設定などまだ論文ごとのｍethodologyの差異や過程の不透明さのため，２００１年より独自に導入したoutcomes table(頸動脈の例はここ）を使用して最終的にnet benefitを判定していると書いてあり，このようにコストのことが含まれていない．これはこれまで自分はuspstfはコストを含めた判断をしていると考えていたのだが，間違いであった（もちろん，おおざっぱには無意識的に考慮していると思うが）
この点で，日本の状況に適用する際に考慮しなければならない変数（もっとも国による差異の大きい）が減るので，外的妥当性が多少担保されうるということ．
３）指導の立場にある人は必読．

気づき
recommendation grade決定の過程を説明するために例として中年男性の腹部大動脈瘤のスクリーニングをあげていたが，喫煙者はスクリーニングをする５００人に一人死亡が一人減らせるためB，非喫煙者は１８００人に一人なのでCここの線引きは総合的判断になると思われる．１８００人一人レベルは公衆衛生的には積極的推奨にならないということ．（一人の家庭医がカバーする人口が１５００－２０００ぐらいなので中年の非喫煙者全員スクリーニングして一人救えるかどうか，といったところ）

もう一つ，USPSTFのtask forceメンバーは名誉職であること．おそらく実費程度．いわゆる厚労省の研究班などとおなじで，やはり選ばれる，ということが，その分野での能力を評価されると言うことなのだから，これ以上の非金銭的報酬はないだろう．

日本でこのような仕事ができる人間になれないかと思っているのだが...